求人情報の読み方
企業の求人情報を見て、転職先企業を探そうにも求人情報の見方が分からなくては探しようがありません。ここでは転職活動に欠かせない求人情報の見方について説明します。
【求人情報の項目別の読み方】
●募集職種
IT業界の中でも、たとえ同じ職種であっても、企業によりその定義や業務範囲が違う場合があります。職種名だけで判断せずに、エントリー前に企業に確認しておきましょう。転職エージェントを利用しているなら、キャリアコンサルタントに聞いてみるとよいでしょう。
●雇用形態
これは必ず求人情報に書かれていますが、見落とし勝ちな項目です。正社員、契約社員、があります。正社員と契約社員では待遇面や給料でおおきな違いがあるので、しっかりと確認しましょう。契約社員の募集しかない場合でも、業績次第で正社員に登用されることもあります。気になるようなら電話で確認してみましょう。
●試用期間
もし求人情報に「試用期間」の記載があるならば要注意です。その間は給料が少なめだったり、試用期間の後に内定取り消しということもあります。ですので試用期間の長さや待遇の違いなどは事前に確認しておきましょう。
●応募条件
応募条件とは年齢、経験、資格などですが、これはそこまで厳守する必要はありません。熱意があれば条件に合わなくても受け入れるという企業がほとんどですので、エントリーをあきらめずに連絡してみましょう。
●給与
記載されている額は最低保障される額です。５００万以上とあれば交渉次第でそれよりも上がるということです。
●業務内容
求人情報にはまずそこまで具体的には書かれていません。キャリアコンサルタントや企業に問い合わせて見ましょう。
●勤務地
勤務地は基本的には企業の決定に従います。希望があるのなら早い段階で話しておきましょう。
●応募方法
厳守してください。企業によって電話･メール･郵送など方法が違います。エントリーの時点から選考は始まっています。社会人として恥ずかしくないマナーを守りましょう。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
