職務経歴書の書き方
「キャリア式」とは過去の経歴をキャリアごとにまとめる書き方です。経歴全体を見渡しやすいのが特徴です。同じ業務経験であれば、部署が違っていても、一つにまとめることが可能です。また、複数の企業で同じ職務経歴書を使いまわすのはやめましょう。エントリー企業に合わせた自己PRを職務経歴書に再現しましょう。
【職務経歴書の書き方のポイント】
●用紙
A4の用紙1枚から2枚に収めます。必要な情報を漏らさず書きつつ、簡潔にすっきりまとめるのがコツです。作成は基本的にパソコンで行ないます。決まった形式はないので、読みやすい文書になるように体裁を工夫しましょう。作成はパソコンでも署名のみ手書きで記入しましょう。
●書き方
①在籍した会社について記入します。上場か未上場か、業種、従業員数などをそれぞれ書きます。正確な情報、数値を会社案内や会社WEBサイトを見ながら記入していきましょう。
②参加したプロジェクト、関った仕事ごとに整理します。プロジェクトでは期間（開始日、終了日）やプロジェクトの内容、そのプロジェクトで得た業務知識やスキル、ITエンジニアであれば開発環境（使用した言語・ソフト･OS・使用機種など具体的に）、参加人数、自分の役割、実績も記入しましょう。実績は客観的なデータや数値を用いて具体的に記入します。
③資格、免許などキャリアに関するものは全て忘れずに記入しましょう。応募先企業、職種に関係のないものでもかまいません。取得日と併せて時系列順に並べます。取得に向けて勉強しているものがあれば、その旨と一緒に書き込んでかまいません。あなたの熱意をアピールしましょう。資格・免許はまとめて最後に記入します。また、社会人研修や自己啓発セミナーなどに参加経験があれば積極的に記入しましょう。
④最後に署名を書きます。これはかならず黒のボールペンで手書きでして下さい。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
