円満退社への道
転職活動を成功させるためにも円満退社することが大切です。円満退社のためにはいくつか守らなくてはいけないマナーがあります。内定が決まったら、退社の意思を直属の上司につたえます。先に同僚に話して、人づてに話が伝わってしまったということの無いようにしましょう。また話しを切り出すタイミングは昼食時や就業後な比較的落ち着いている時間帯がベストです。出社直後や退社間際などあわただしい時間を避けましょう。忙しいからとはぐらかされてしまうこともあります。
もし待遇や給与アップなどの話しを持ち出され、強く引き止められたとしても、一度転職を決めたなら心変わりをしてはいけません。相手の説得に応じて残ったとしても、帰社意識を疑われてしまうからです。しかし、話が進まない場合や話を聞いてもらえない場合は日を改めることも必要です。直属の上司が退職届を受け取ろうとしない場合は、さらに上の上司や人事部に直接渡します。退社の意思を上司に話したら、退社日を相談して決めます。現在関っているプロジェクトの引継ぎをきちんと行なえるような日に決めましょう。退社日が決定したら、数日中に退職願を直属の上司に提出します。退職願は企業によってフォーマットが決まっている場合もあります。1度確認してみましょう。退職届は形式的な書類なので、くわしい退職理由などの記入はいりません。遅くとも退職日の２週間前までに提出しましょう。
退職願を提出したら早めに引継ぎ作業に取り掛かりましょう。引継ぎは、あなたの今までしてきた仕事の総決算です。早出や残業をしてでも、責任をもって終わらせましょう。余裕をもって予定を組んでおくとよいでしょう。取引先へのあいさつ回りも行います。その際後任を伴い、紹介しましょう。退社理由は聞かれても具体的な回答は避けましょう。転職先を明かすことも好ましくありません。また、取引先へのあいさつの時期は会社に相談して決めましょう。勝手に退社しの意思を話してはいけません。また、入社日まで日がある場合は、その長さに応じてメールなどで採用担当者に定期連絡を入れます。1週間に1度の頻度で連絡をいれるのがベストです。もし担当プロジェクトや引継ぎが長引いて、入社日が延期になる場合も素早い対応ができます。
退社間際にはお世話になった方々や取引先に挨拶状を送ります。退社日前後にまとめて発送するのが良いでしょう。退社当日は、経費の精算や手続きもあるので早めに出勤します。また私物卯などが多い場合は数日前から整理しておきましょう。会社の備品と私物を分けて、会社の資料・書類・用具用品などは整理して返却します。パソコンが私物ならばデータの持ち出しも気をつけましょう。取引先から受け取った名刺なども忘れずに返却します。以上が円満退社のための手続きになります。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
