正しい引継ぎのポイント
退職願を無事上司に受理されたら、すぐに仕事の引き継ぎに取り掛かりましょう。「立つ鳥跡を濁さず」といいます。取引先や同僚に迷惑を掛けることの無いように、引き継ぎはしっかり行いましょう。遅くとも退社日の3日前までには引継ぎは終了させてください。引き継ぎでは、これまであなたが関ってきた仕事内容や仕事の進め方を、できるだけ後任の社員に詳細に伝えることが重要です。後任が既に決まっているのならば、一連の業務を一緒にやって覚えてもらいましょう。
また、引継ぎにおいては必ず「引継ぎノート」を作成しましょう。自分の関った業務手順や進行状況、分担、注意点などを細かく書き記します。自分の退職後に入社する新人が後任になる場合もありますので、「引継ぎノート」はわかりやすくまとめましょう。営業やSE、プリセールスなど、あなたに顧客や取引先がいる場合は必ず後任者を伴って挨拶に行きましょう。あなたの退社後に、あいさつもなしにいきなり担当者が代わったら、会社の教育体制に疑問を持たれてしまいます。今までに築いた信頼関係を失わないためにもあいさつ回りはしっかりとしておきましょう。 また、転職先でまた同じ企業が取引先になることもあります。その時にも快く取引して頂けるようにしましょう。
また、アフターフォローも大切です。退社後にあなたが関った業務で、あなたにしか解決できないトラブルが発生するかもしれません。そのような事態にそなえて、退社後の連絡先を必ず後任者と上司に伝えておきましょう。 引き継ぎ業務も終了し、手持ち無沙汰になってきたら、事務的な作業や共有スペースの整理、郵便物の配布などの雑務を積極的に行いましょう。暇そうにしていると周囲に気を使わせてしまいます。できるだけ周囲を手助けする姿勢を見せましょう。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
