入社前の準備
【入社前にすること】
●入社予定日に入社できるように計画立てる
引継ぎが長引いて退職日が延期になる、などということが無いように、退社の意思を早めに伝えスムーズに引継ぎを行います。入社日の延期を繰り返すと、内定が取り消されることもあります。
●転職先の人事担当者へ連絡を入れる
入社日まで当分先の場合は、定期的に転職先の人事担当に連絡をとましょう。退社手続きの進捗状況を報告します。
●転職先の業務に対する知識を身につける
同じIT業界であっても、企業によって取扱商品の特徴は違います。この企業では何はウリなのか事前によく調べておきましょう。また、主要な取引先の所在地など、あらかじめ知識があると入社後の業務に慣れるのも早くなります。ビジネスパーソンの一人として、未知の分野でもはやく一人前になることが望まれます。そのためにも入社前に予備知識をつけておくことが大切です。
●就業規則の確認
就業規則は企業のルールです。出来れば入社前に手に入るならば、目を通しておくことをお勧めします。
【入社前に準備する書類】
●年金手帳
勤務先が管理し退社の際に返却されます。もし手帳を紛失した場合でも、社会保険事務所で再発行できます。
●雇用保険被保険者証
勤務先が管理し退社の際に返却されます。紛失した場合は、居住地を管轄するハローワークで再発行できます。
●源泉徴収票
退社時に受け取ります。年末調整を受ける必要があるときのみ転職先に提出します。年を越してから入社する場合は、提出を求められることはありません。
●扶養控除等申告書
税金や社会保険手当計算に必要になります。企業から渡されて記入・捺印するのが普通です。扶養家族がいない人も提出します。
●健康保険被扶養者異動届
社会保険の手続きに必要になります。企業から渡されて記入・捺印します。扶養家族がいない人は提出の必要はありません。
●給与振込先の届書
企業から渡される用紙に記入します。企業によっては銀行通帳のコピーの提出を求められるところもあります。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
