入社後の過ごし方
転職したばかりの頃はまだ新しい職場にも慣れず、疲れてしまったり勝手が分からないことも多いでしょう。ここでは新しい職場に早く慣れるためにはどのようにすごしたらよいか説明します。職場に早く慣れるポイントは早く周りの人に名前を覚えてもらうことです。あなたも同じ職場の同僚･上司の名前を早く覚え、自分から名前を呼んで声を掛けていきましょう。職場での服装は常識判断だけでなく、就業規則や職場慣習に従います。これらが確認でない場合は、事前に採用担当者に尋ねてみましょう。たかが服装ですが、それくらいのことで周囲から浮いてしまい、なかなか新しい職場に溶け込めないなどということの無いようにしましょう。私服が可な場合でも派手な服装は避けましょう。最初はちょっと地味なくらいの格好で出社し、周囲の様子を見て序々に傾向をつかむと良いでしょう。
また、何か分からないことがあったら、一人で悩まずに、上司や周りの人に相談しましょう。入社直後は戸惑ったり、分からないことがあって当たり前です。ま入社して間もないときは周囲もあなたの様子を伺っている状態です。変に自分をアピールなどせずに、まずはうまく新しい環境になじむことから始めましょう。あなたの仕事ぶりをアピールするのはそれからでも充分です。転職直後は、遅刻や早退は厳禁です。早く職場に慣れる努力をしましょう。しかし、謙虚になるあまり、いつまでも受身でいるのも好もましくありません。転職者とはいえ、あなたはもう企業の員です。自分から進んでできることを探しましょう。また、企業にはその企業に受け継がれている慣習があります。意味が無いから、納得できないからという理由で拒絶するのは禁物です。一見意味の無いように見える無駄話が、ミーティングや連絡・報告を兼ねていることもあります。このような慣習の意味を理解し、積極的に溶け込んでいきましょう。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
