IT転職の基礎知識編
Q. 転職に掛かる期間は？
A. 転職活動に掛かる期間は人それぞれで一概には言えないのですが、転職者の平均を取ると大体3～4カ月程度です。これは選考開始から内定を受け引き継ぎ、退社から入社までの期間です。しかし、企業によってもことなり、ある程度中途採用の応募者が集まってから選考を始める企業や、選考が始まっても他の応募者と比較したいので返答まで時間のかかる企業もあるようです。また、転職者側の問題で入社までの期間が長引くこともあります。思ったより引継ぎに時間が掛かったり、あれこれ条件を出されて引き止められたりなどのことで入社が遅れる可能性もあります。どちらにせよ、あらかじめ計画を立て、いざ入社が決まったらスムーズに引継ぎができるように準備をしておきましょう。
Q. 英語のスキルが必要といわれたら、どのくらいの能力が必要？
A. IT業界で英語が必要なケースは少ないですが、それでも必要といわれたらかなり高いレベルを要求されていると覚悟したほうが良いでしょう。一般的にはTOEICで600～800点くらいのスコアが必要です。しかしこれは企業によって幅があるので、転職エージェントなどを利用している場合は相談してみましょう。
Q. 企業のWEBサイトはどのように見るの？
A. 企業WEBサイトでは基本的な情報はほとんど公開されています。株式を公開している企業ならばIR情報が参考になるでしょう。また、企業の沿革から会社の歴史が分かります。企業のWEBサイトの情報量は多いですが、基本的にデメリットは記載されていません。それだけに頼らずに四季報などの客観的なデータも併せて見てみましょう。
Q. 転職に適した時期は？
A. 基本的に、中途採用は年間を通して行われますが、求人情報数で見ると例年12月から翌年3月にかけて急増します。その分転職者も増加しますが、比較的多くの求人情報から企業を選べるため、企業と転職者のマッチングが行いやすい時期です。
ITエンジニア向け自己PR法についてご紹介します。入社してからきちんと活躍してもらえるだろうか？というように求職者への企業の思いはこの一言につきるといえます。ITエンジニアを採用するときには、どのような開発経験やスキルを積んできたのか？という点が重視されてきました。
しかし、今まで重視されてきた項目に少し変化が見られるようになりました。開発経験を記すときにはプロジェクトごとの経歴や言語やフレームワークなどの環境、また役割といった項目に沿って職務経歴書を記載していると思います。どのような経験やスキルを積んできたのかを把握するために、企業側は最も重視しています。
ただし、開発経験やスキルだけでは、企業の「入社した後にきちんと仕事で活躍してもらえるのだろうか？」という思いに応じきれないという点が実情です。エンジニアとしての力量を判断することはできますが、人となりやキャリアに対する考え方なども職務経歴書で知りたい、ということが企業側の本音です。そのため自己PR欄なども経験やスキルと同じように重視されるようになってきました。
BtoBの経験者が、BtoCの企業に転職するために必要なことについてご紹介します。2010年1～3月には、ITエンジニアの中途採用を実施した企業の中心をみてみるとBtoCビジネス業態のネット関連企業でした。そして、4月以降もそのような傾向が続くようです。オープンプラットフォームの導入やモバイルビジネスが市場を拡大したことから業界や企業ともに成長フェーズにあります。
そのことが採用の背景となっています。しかし、必ずしもBtoC経験者のみを採用の対象としているわけではありません。SIやベンダーなどのBtoBを開発した経験者や、コンテンツプロバイダーのクリエイターなどがBtoC企業にたいして転職を成功している事例が多くに見られているからです。転職希望者と企業の双方向の視点からみて、BtoB経験者がBtoC企業に転職するために必要なことについてご紹介します。
転職希望者の視点に立ってみると、"モノづくり"に携わりたい、そして自社開発に携わりたい、という考えかたが明瞭になっております。そのことは共通しています。転職を希望する者は「お客さまの顔が見えるような仕事をしたい」という現況の変化のみに終始、捉われてしまいがちです。しかし、企業からすれば「どうして当社を選んでくれたのか？」また「どのような視点で会社やサービスに興味を持ったののか？」というような点を聞きたいというのが本音のようです。
このような考え方が企業と合致したときに転職の成功の結果を勝ち得ているケースが目立つようになっています。その一方で、企業側の視点に立つとBtoC経験者が市場において不足している事情があります。特にRubyや、PHP、Perlというような言語開発経験者の採用は苦戦しています。また教育体制を整備している企業も見受けられるのです。BtoCの経験があるという方は、今はまさに企業を選べるような状況にあるでしょう。
IT専門調査会社であるIDC Japan 株式会社では「国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視したり運用するサービスの市場予測について発表しました。2008年のデータセンター市場では前年比の12.5％増となり、7,612億円に達したそうです。さらに、今後から2013年までの年間平均成長率が12.8％となっており市場規模が拡大することを予測しています。
2013年には1兆3,213億円にもなると予測しています。これは、IT系エンジニアにとっては目が離せないトピックスだとの言えるでしょう。ただし、この調査予測においてはサービス内容の変化についても触れていますので転職市場についても大きく影響を及ぼすことも考察されているのです。同市場の成長を支えてきたサーバー設置場所を貸し出すための「コロケーション」サービスがあります。
その他にもデータセンター事業者が所有するサーバーを特定の顧客にたいして専用に提供する「専有ホスティング」サービスなどは、イニシャルコストが大きいことから需要が減少傾向にあるのです。一方でデータセンター事業者が所有するサーバーを複数の企業が共有し利用する「共有ホスティング」サービスの場合は、コストが安価である導入も前述のものと比べると容易であることから需要が増えていく傾向にあります。
